住宅ローンは借りる金額も大きいので、借り換えや繰上返済を賢くすることで大きく節約することができます。住宅ローンの繰上返済や借り換え方法についてはコチラから!

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住宅ローンの基礎知識

住宅ローンの基礎知識で知っておきたいことを紹介しています。

 

住宅ローンについているサービスとは

新婚カップルの新居

住宅ローンを利用することで、様々な銀行のサービスを受けることができるようになります。

いつでも金利優遇として、住宅ローンの金利の1パーセント前後をを優遇してもらうことができる場合もあります。

他にも住宅ローン以外の他の借り入れをする場合の金利を、数パーセント引き下げてくれる場合もあります。

口座を利用する毎にポイントが貯まるような銀行もあれば、火災保険の加入時に、お得な価格で契約をすることができる場合もあります。


さらに、口座にお金が入金されていると、その入金された金額の分の金利を必要としないようなサービスを行っている銀行もあります。

様々な有料施設を格安で利用することができるサービスを付帯しているので必ずチェックして下さい。

銀行によって、サービス内容が違いますから、自分の生活の範囲内に、利用できるサービスがどれだけあるか考えてみると良いでしょう。

あまり使用しないようなサービスが付いていても意味がありません。

有効に利用することができるサービスがついている銀行を選ぶことで、頻繁にサービスを活用することができるでしょう。

多くの銀行でも取り扱いをしているような入出金無料であったり、繰り上げ返済手数料無料となっているようなサービスももちろん視野にいれましょう。

金利も含めた上で、充実したサービス内容が付いている銀行である方が、住宅ローンを組むだけで様々なお得が付いてくるわけです。

付随してくるサービスも視野に入れて、住宅ローンを検討すると良いでしょう。


 

住宅ローン控除について

住宅の購入をすると、住宅ローン控除を受けることができるようになります。

住宅ローン控除の申請をする女性

住宅ローン控除とは、
  • 所得が3000万円以下であること
  • 借り入れをした契約が10年以上あること
  • 借り入れの残債が5000万円以下であること
この場合に、所得税を控除することができる物です。

控除額の最高金額は500万円とされていますから、多くの控除が期待できるかど思われがちです。

しかし、自分が支払った所得税の中からの控除となりますので、自分が支払った所得税以上の金額が戻ってくることはありません。


手続きとしては、1年目は自分自身で確定申告をする必要があります。

申込書の中の、住宅借入金等特別控除と書かれた欄に、必要事項を記載し、提出します。

一緒に提出しなければいけない書類は、住民票と、登記簿謄本、売買契約書の他に、融資残高証明書と、既存住宅証明が必要となります。

1年目は自分自身で税務署に出向かなければいけないため、面倒に感じるかと思います。

2年目以降は、職場で毎年行う、年末調整で控除を受けることができるようになりますから、手続きが簡単になります。

1年目はネットを利用して、確定申告をするのも良いでしょう。

控除を受けることができるのは、住宅の購入から10年間となり、控除金額としては、ローンの残債に、1パーセントをかけた金額となります。

新築物件の購入をした時だけではなく、中古物件を購入した時や、増築した時なども住宅ローン控除の適用となりますから、忘れずに、手続きをするようにしましょう。


 

住宅ローンの団体信用生命保険

住宅ローンの契約をする場合には、必ず団体信用生命保険に加入しなければいけません。

どこの銀行であっても、住宅ローンの契約をする場合には、団体信用生命保険の加入が義務付けられているのです。

団体信用生命保険

団体信用生命保険とは、借り入れをしている本人に万が一の事があった時に、住宅ローンの残債が0になるという物です。

団体信用生命保険料は、銀行側が負担してくれる場合もあれば、諸費用に中に組み込まれている場合もあります。

銀行によって、支払いには違いが生じますが、自分で団体信用生命保険料を自分自身で支払っていなくても、加入は必ずすることになりますから、銀行側に必ず確認をしましょう。


契約の際には、自分の健康状態を申込書に記載することになります。

記載漏れや隠蔽していたことがあると、保証を受けることができない場合がありますから、注意しましょう。

保証内容としては、借り入れをしている本人が死亡した時と、高度障害が残ってしまった場合に、対象となります。

病気になって、仕事ができなくなったために、返済ができないという場合には、団体信用生命保険は適用となりません。


団体信用生命保険を利用する場合には、借り入れをしていた本人に万が一の事があった時に、家族がすぐに銀行へ連絡をしましょう。

今までの返済に滞りがある場合には、返済をしないと、団体信用生命保険が、適用されない場合もありますから、注意しましょう。

高度障害の場合には、病院へ確認が取れなくては保証を受けることができません。